【割引制度】給付金・助成金対象コース

国の補助金や給付金を活用してスキルアップしてみませんか？
どんな仕事の応募にも、パソコンスキルが必須な世の中になりました。

スキルアップして転職、収入アップさせたい、副業や在宅ワークに興味がある一般の方や、シングルマザー・シングルファーザーで学ぶ時間もお金も不安な方や、社員のITスキルを向上させたい企業・事業主向けなどがあります。

1. 【個人向け】一般教育訓練給付制度
2. 【ひとり親家庭向け】自立支援教育訓練給付金事業
3. 【事業主向け】人材開発支援助成金

働く人たちが自分のスキルアップやキャリアアップのために教育訓練を受けるときに、その費用の一部を国が支給する制度です。つまり、自己負担を減らして、より多くの学びの機会を得られるようにするための制度です。

※「働く人」とは「雇用保険の一般被保険者」とのことで、簡単に言うと、正社員やパート、アルバイトなど、継続して働くことが見込まれる労働者のことを指します。

給付額: 受講費用（入学料や授業料）の20%が支給されます。
上限額: 1講座あたり10万円が上限です。

雇用保険の一般被保険者または高年齢被保険者であること。
一定の要件を満たす教育訓練講座を受講し、修了すること。

お住いの管轄の職業安定所（ハローワーク）

厚生労働大臣が指定した講座に限られる。
当校の指定対象コースは「コース詳細はこちら」からご確認ください。
全国の対象コース検索は「検索システム」からご確認ください。

自立支援給付金 

自立支援教育訓練給付金は、ひとり親家庭の親（シングルマザー、シングルファーザー）が、就業の幅を広げるために必要な資格取得やスキルアップをし、より良い仕事に就き、安定した生活を送れるようにするための教育訓練を受ける際の費用の一部を国が支給する制度です。

給付額: 受講費用（入学料や授業料）の60%が支給されます。
上限額: 1講座あたり20万円が上限です。

ひとり親家庭であること。
一定の要件を満たす教育訓練講座を受講し、修了すること。

お住いの管轄の市役所

厚生労働大臣が指定した講座に限られる。
当校の指定対象コースについては「コース詳細はこちら」でご確認ください。

人材育成支援コース

企業が従業員に対して、より高度な知識やスキルを習得させるための教育訓練を実施する場合に、その費用の一部を国が補助する制度です。企業が人材育成に力を入れることを後押しし、日本の産業競争力強化に貢献することを目的としています。

書類作成が難しい場合は、社会保険労務士さんや中小企業診断士、地域の商工会議所や都道府県労働局に相談するとスムーズです。

教育訓練の種類: 資格取得のための訓練、専門性の高い知識・技能の習得のための訓練など、訓練の種類によって異なります。
訓練期間: 訓練期間が長くなれば、それだけ給付額も増える傾向にあります。
訓練費用: 訓練にかかる費用（講師料、教材費、施設費など）に応じて、給付額が決定されます。
給付額: 一般的に、給付額は訓練費用の3分の2程度が上限とされています。

• 事業主
• 事業主団体等

お住いの管轄の労働局、または職業安定所（ハローワーク）

人材開発支援助成金の対象コースであるかどうかは、訓練の種類や内容によって異なります。必ずしも厚生労働大臣の認定が必要というわけではありません。

「認定実習併用職業訓練」であればOFF-JTとOJTを組み合わせた訓練で、厚生労働大臣の認定を受けたものが対象となります。
「人材育成訓練」であれば、職務に関連する知識や技能を習得させるための訓練であるので、必ずしも厚生労働大臣の認定を必要としません。

ただし、訓練内容や時間、費用など、一定の要件を満たす必要があります。訓練内容が助成対象となるか、事前に都道府県労働局に確認することをおすすめします。

過去に人材育成で人気だったコースは
◆クリエイター系のコース の組み合わせ（動画編集コースとPhotoshop、Illustrator、Web制作）
◆Webデザイン基礎＆サイト制作実践コース②（WordやExcel、PowerPointに加えてPhotoshop、Illustrator、Web制作基礎知識）になります。